最近、ニュースなどで仮想通貨について取り上げられることが多くなってきました。

あなたも一度は、「ビットコイン」「イーサリアム」といった言葉を聞いたことがあるのではないでしょうか？

ところが、仮想通貨という言葉は聞いたことがあっても、実際にそれがどんなものなのか分からない人も多いと思います。

そこで、この記事では、今大注目の「仮想通貨」に焦点を絞って解説していきたいと思います。仮想通貨の基本から始まり、通貨の種類や特徴、マイニング方法、そしてトレード方法、さらには税金についてもご紹介します。

この記事を読めば、あなたは仮想通貨に対する一通りの知識を身につけることができます。

仮想通貨への理解を深めていただき、投資を始めてみてください。

（最終更新日：2019年3月9日）

仮想通貨の基本を理解しよう！

そもそも仮想通貨とは

そもそも「仮想通貨」とは一体何なのでしょうか？

仮想通貨とは、インターネット上に存在する仮想上の通貨で、円やドルのように硬貨や紙幣がなく、全てインターネット上にて取引されます。「暗号通貨」とも呼ばれます。

仮想通貨には国家や中央銀行などの発行主体が存在せず、通貨の価値を保証する機関も存在しません。そのため、本当の意味で自立・独立した“国際通貨”であるといえます。

実際、経済危機や有事の際には、仮想通貨に資金が流入する事態が発生しており、その存在感は日に日に増しています。

仮想通貨の種類は世界中で数千種類あると言われていますが、その中でも不動の一位の地位にいるのが「ビットコイン」です。また、ビットコイン以外の仮想通貨を「アルトコイン」といいます。

２０１７年〜２０１８年は仮想通貨が爆上げする年と言われており、億り人（※）と呼ばれる人も多く誕生しています。

（※）億り人（おくりびと）とは、仮想通貨への投資で１億円以上の資産を稼いだ人のことを言います。仮想通貨の中には、価格が１０〜１００倍以上に急騰する通貨も数多く存在し、そのような通貨を保有していた人は、短期間で莫大な資産を築いています。

参照：ペイメントナビ

電子マネーとの違いは

仮想通貨はインターネット上に存在する通貨ですが、「電子マネーと同じでは？」と考える人も多いと思います。

ところが、仮想通貨と電子マネーは全くの別物です。

以下、両者の違いについて３つご紹介します。

違い① 発行主体が存在しない

仮想通貨には、電子マネーと違って中央銀行などの発行主体が存在しません。

そのため、仮想通貨の発行ルールは意図的に変えることはできず、プログラムの通りに実行されます。

一方、電子マネーには、チャージから決済までを管理する発行主体が必ず存在します。例えばnanacoでしたら、発行主体として株式会社セブン・カードサービスが存在します。

参照：株式会社セブン・カードサービス

違い② 換金できる

仮想通貨そのものは、第三者へ譲渡したり、円やドルといつでも両替可能です。仮想通貨は、１つの通貨として完全に独立して存在しています。

一方、電子マネーはあくまで日本円をチャージしたものに過ぎず、それが別の通貨に変化したというわけではありません。

電子マネーを使えば電子上で決済できますが、あくまで円をやりとりしているに過ぎないのです。

③ 価格変動がある

仮想通貨の価格は日々変動していますが、電子マネーには基本的に価格変動というものがありません。

電子マネーを使うたびに金額が違っていたら、困ってしまいますよね。

価格変動の有無も、仮想通貨と電子マネーの大きな違いの１つです。

仮想通貨の使い道は？

この記事を読んでいるあなたは、仮想通貨を「投資先」として考えていることでしょう。たしかに、仮想通貨は投資先として非常に魅力的ですが、決済手段や実務としても非常に優秀です。

ここからは、仮想通貨の主な使い道について３点解説していきます。

使い道① 投資先として

言わずもがな、この記事を読んでいるあなたは、仮想通貨に投資することを考えていることでしょう。

それはその通りで、仮想通貨の世界では１０％、２０％の価格変動は当たり前、１０倍、２０倍に大化けする通貨もまだまだあります。

安いうちに仮想通貨を買い、爆上げしてから売ることで圧倒的な利益を稼ぐことができます。

「億り人」という言葉を聞いたことがある人もいると思いますが、仮想通貨で数億円の資産を築く人も多くいます。

仮想通貨の高騰は２０１７年〜２０１８年前半と言われていますので、このチャンスをぜひものにしたいところです。

なお、仮想通貨には他にも様々な稼ぎ方があります。

他の稼ぎ方も知りたい人は、「仮想通貨の儲け方とは？仮想通貨で利益を上げる7つの方法を解説」の記事もご覧になってみてください。

【ADAのチャート】

１１月まで３円だったADA（エイダ）コインが、わずか１ヶ月で２０倍に上昇しています。このような“爆上げコイン”を見極めることができれば、莫大な資産を築けます。

おすすめ記事：「エイダコイン（ADA）は今後何倍の価格になる？将来性を徹底検証！」

参照：CoinGecko

使い道② 送金・決済手段として

例えば、ビットコインは、世界中どの国に送金しても送金時間は10分程度、送金手数料も0.0005BTC程度です。

一方、日本円を銀行から海外送金すると、着金までには数日〜１週間程度かかりますし、送金手数料も数千円単位で取られてしまいます。

仮想通貨は、送金スピード、送金手数料、全ての面で日本円の海外送金よりも優れているといえます。

また、決済手段としても仮想通貨を利用することができます。最近ではビットコイン決済を導入する実店舗も増えてきています。

仮想通貨が普及すると、例えば海外旅行に行ってもわざわざ現地通貨に両替する必要はなくなり、ビットコインのまま買い物できるようになることでしょう。

仮想通貨は、投資対象としてだけでなく、実需面でも非常に優れた通貨なのです。

おすすめ記事：仮想通貨のおすすめの保管方法はこれ！ウォレット別の特徴を解説

使い道③ 契約書の保存やゲームなどのプラットフォーム

仮想通貨には、単に決済手段としてだけでなく、例えばインターネット上に契約書や文書を記録・保存したり、ゲーム開発のプラットフォームになったり、非常に多岐にわたる利用方法があります。

仮想通貨に採用されているブロックチェーン技術は、近い将来、既存の産業構造を塗り替えるポテンシャルを持っています。

時代の流れに乗り遅れないためにも、早いうちから仮想通貨に対する理解を深めておきましょう。

なお、仮想通貨の採用するブロックチェーン技術については、「ブロックチェーンとは？簡単に仕組みを解説！」にて詳しく解説しています。

代表的な仮想通貨の種類を解説

今世界中で出回っている仮想通貨の数は、実に数千種類あると言われてます。ただ、中には全然普及せず消滅してしまう通貨や、詐欺通貨と呼ばれるものもあります。

当然、全ての仮想通貨を調べて勉強する必要はありませんが、将来性のある通貨についてはしっかりと理解したいところです。

ここからは、時価総額トップ１０の仮想通貨のうち、上位４通貨についてご紹介します。

【仮想通貨の時価総額ランキング】

※2017年12月現在

参照：CoinMarketCap

ビットコイン（BTC）

仮想通貨の中でも不動の１位の座にいるのがビットコインです。ビットコインの単位は「BTC」と表記されます。

ビットコインは世界初の仮想通貨で、送金手段や決済手段に特化して開発されました。仮想通貨での「基軸通貨」としての役割を果たしています。

イーサリアムやリップルなどの主要通貨は、日本円やドルで直接買い付けることが可能ですが、それ以外のマイナー通貨については、ビットコインでしか買えないものも結構あります。

そういう意味で、ビットコインはドルやユーロのような「基軸通貨」の役割を果たしているといえます。

【ビットコイン建の通貨一覧】

ビットコインの歴史を紐解くと、ビットコインは２００８年に中本哲史（Satoshi Nakamoto）と名乗る人物がインターネット上で公開した論文にて、その理論が初めて提唱されました。

そして２００９年には、ビットコインの理論を実現するためのソフトが実際に開発・公開され、ビットコインの最初の取引が行われました。

早いうちからビットコインに目をつけていた人は、ただビットコインを保有しているだけで資産価値が２０倍に上がったことになります。仮想通貨の世界では、「上がる」通貨の情報をいかに手に入れるかが大切です。

おすすめ記事：「ビットコインとイーサリアムの違いを解説！投資するならどっち？」

参照：CoinGecko、Poloniex

イーサリアム（ETH）

イーサリアムは、時価総額２位の仮想通貨で、「ETH」と表記されます。

ビットコインが決済・送金機能に特化した通貨であるのに対して、イーサリアムは「アプリケーションのプラットフォーム」の役割を果たします。

参考：「イーサリアムのチャートは長期的にどうなる？今後の将来性を分析！」

ビットコインでもアプリケーションを作ることは可能ですが、イーサリアムはより柔軟に設計されているため、幅広い種類のアプリケーションを作成することができます。

なお、イーサリアムの中でアプリケーションを動かすためには、必ず手数料を支払う必要があり、それが「ETH」と呼ばれる仮想通貨です。

イーサリアムの説明をする上で外せないのが、「スマートコントラクト」と呼ばれる技術です。

スマートコントラクトは、契約情報をインターネット上に記録する技術のことをいいます。

参考：「イーサリアムのスマートコントラクトの仕組みとは？世界を変える一大技術を解説」

例えば、Aが１００円のイーサリアムを送金した際、「Bは１年後に１００円を２００円にして返す」という契約を結んだとします。

この契約をスマートコントラクトで記録とすると、その契約情報はインターネット上に保存され、Bは１年後に必ず２００円を返す必要が出てきます。

スマートコントラクトにより、契約条件の確認から履行までを自動的に行えるようになり、従来まで人の手による確認が必要だった作業が、自動化できるようになります。

スマートコントラクトの契約技術は、次世代技術として非常に注目を集めており、今後スマートコントラクトが普及すれば、イーサリアムの価格は確実に上昇しますので、今のうちから投資してみても面白いかもしれません。

参照：Ethereum Foundation、とっても優しいビットコイン

ビットコインキャッシュ（BCH）

ビットコインキャッシュは、2017年8月にビットコインからハードフォークして誕生した新しい仮想通貨です。

ハードフォークとは、１つの仮想通貨が２つに分裂することを言います。

例えば、ビットコインのハードフォークがあると、ビットコイン保有者に、ある日突然ビットコインキャッシュが入金されているイメージです。ハードフォークにより通貨が分裂すると、新しい仮想通貨がタダでもらえるということですね。

ビットコインキャッシュが登場した背景には、ビットコインの取引量が増加したため、ビットコインの送金スピードが遅くなってきていたことがあります。

ビットコインキャッシュは、ビットコインのおよそ８倍の処理能力があるため、送金問題を解決する手段として注目されています。

ビットコインには、ビットコインキャッシュだけでなくビットコインゴールドなど様々なハードフォーク済みの通貨があるため、注意しましょう。

参照：京都新聞

リップル（XRP）

リップルは、「リップル（XRP）の今後を予想！リップルはどんな仮想通貨？」にて解説している通り、正確にいうと仮想通貨の呼称ではなく、送金ネットワークのことをいいます。そして、そのネットワーク上で使われる通貨が「XRP」と呼ばれる仮想通貨なのです。

リップルの基本的な仕組みは、リップルのネットワーク内にて、ドルや円などの様々な通貨を直接やり取りすることです。

現在、海外送金をする際には、送金銀行→中継銀行→受取銀行と３つの銀行が間に入ります。そのため、送金まで時間がかかったり、送金手数料が高くなってしまうデメリットがありました。

【海外送金の流れ】

一方、リップルは各通貨同士をつなぐ「ハブ」としての機能を果たします。

例えば、リップルにて日本円からアメリカに送金する際には、「日本円→XRP→ドル」と間に銀行を介することなく取引できます。これにより、送金時間の短縮と送金手数料の安さを実現しています。

ちなみに、リップルの送金時間はおよそ４秒程度とかなり高速です。

【リップルでの送金の流れ】

リップルにはGoogleが出資したり、三菱東京UFJ銀行がネットワーク参加を表明したり、世界中の銀行が参加を表明しつつあります。

しかし、その価格は長期間にわたって低価格で推移しており、今後の価格上昇が楽しみな通貨の１つといえます。

【リップルの価格推移】

参照：仮想通貨の将来への可能性、新生銀行、Poloniex

仮想通貨のマイニングとは？

マイニングとは

ビットコインは、一定期間内に行われた取引の記録を、オンライン上にある取引台帳に記録する必要があります。

この記録作業の際、コンピューターを使った膨大な計算作業が必要ですが、ビットコインではそれを世界中に散らばるコンピューターの力を借りて実行しています。

そして、コンピューターリソースを提供してくれた人への報酬として、ビットコインが支払われるようになっています。

このように、取引の記録から報酬が支払われるまでの一連の作業を「マイニング」といい、マイニングを行う人を「マイナー」と呼びます。

ビットコインは、マイナーへ報酬を支払うことでそのシステムを維持し、マイナーはコンピューターリソースを提供することで報酬を得られます。両者はwin-winの関係にあるといえます。

参考：「仮想通貨のマイニングの仕組みを理解しよう！PoWとPoSの違いは？」

マイニングの種類

仮想通貨のマイニング方法には、大きく分けてPoWとPoS、PoI、PoCの４種類があります。

以下、それぞれのマイニング方法について具体的に解説していきます。

PoW（Proof of Work）

PoWは「Proof of Work」の略で、コンピューターを使って一番多くの計算作業を行った人が報酬を得られる仕組みです。

ビットコインをはじめとした多くの仮装通貨が採用しているのが、このPoWです。

PoWでは、仮想通貨側から求められた複雑な計算作業を行い、一番最初に正しい「解」を求めた人だけが報酬を受け取れるようになっています。

そのため、PoWの元では、コンピューターを使ってどれだけ多くの計算作業を行えるかが報酬を受け取るためのポイントとなっており、マイナー同士のコンピューターの性能競争に発展しているのが現状です。

高性能なコンピューターを用意したり、専用のサーバールームを建設したり、大きな設備投資が必要となってきますので、資金に余裕のある人や企業しか実質的にマイニングに参入できないようになっています。

また、コンピューターを稼働させるための電気代もなかなかバカになりませんので、PoWは地球環境に良くないとも言われています。

参照：ビットクラブ

PoS（Proof of Stake）

PoSは「Proof of Stake」の略で、PoWの抱える「資金に余裕のある人に報酬が偏ってしまう」「電気代が非常にかかる」といった問題を解決するマイニング方法です。

PoSでは、通貨の「保有量」に応じて報酬が支払われます。より多くの通貨を持っている人が、より多くの報酬を受け取れるということです。

PoSは、イーサリアムなどの仮想通貨が採用しています。

誰でも平等にマイニングに参加できるのが、PoSの特徴です。

PoI（Proof of Importance）

PoIは、仮想通貨NEMなどが採用している方法です。

PoIを直訳すると「重要性の証明」で、通貨の残高や取引回数、取引量など、その通貨のネットワークへの貢献度に応じてマイニングの難易度が変わります。

PoSではより多くの通貨を持っている人が有利でしたが、PoIでは持っているだけでなく実際に取引に使っている人に重きを置いています。

PoC（Proof of Consensus）

PoCは、誰でもマイニングできるPoW、PoS、PoIとは違い、仮想通貨の発行主体が認めた人だけがマイニングできる方法です。

PoCを主に採用しているのがリップルです。

PoCでは、発行主体にとって都合がいい人だけがマイニングを行ってしまう恐れが一方、発行主体がマイナーを監視できるので信頼性が高いというメリットもあります。

ビットコインのマイニングと発行枚数

ビットコインで採用されているマイニング方法はPoWです。

各マイナーは、報酬であるビットコインを獲得するため、日々コンピューターのスペック競争を繰り広げています。

ところで、マイニングの報酬として支払われるビットコインの数量は、およそ４年に１度の周期で半分になるように設定されています（半減期）。

【半減期の予定】

半減期を設定することにより、ビットコインの発行総額の伸びは徐々に小さくなっていきます。最終的に、総発行数量は２,１００万ビットコインとなるように決められています。

参考：「ビットコイン（Bitcoin）のマイニングソフト、個人はどれがおすすめ？」

半減期を設けることで、ビットコインの稀少性が高まり、その価格が下がるのを防ぐようになっています。

参照：仮想通貨ラボ

仮想通貨投資の基本戦略

この記事を読んでいるあなたは、仮想通貨への投資を検討していることでしょう。

たしかに、仮想通貨の投資はリターンが非常に大きく、わずか１日で１０％、２０％の利益を取ることも十分可能です。

ただし、気を付けなければならないのが、仮想通貨の価格は乱高下が非常に激しく、場合によっては価格が急落してしまうこともあることです。

超ハイリスク・超ハイリターンの仮想通貨投資で生き残るためには、しっかりと投資の基本を理解し、「勘」ではなく「データ」をもとに取引することが大切です。

ここからは、どうすれば仮想通貨投資で手堅く利益を得られるか、その方法を具体的に解説していきます。

参考：「仮想通貨は分散投資が重要！億り人になるためのポートフォリオとは？」

戦略① 国内取引所はビットコインの交換でしか使わない

仮想通貨投資の大まかな流れは、「日本円→ビットコイン→アルトコイン」と、日本円をビットコインと交換し、ビットコインをアルトコインと交換して売買益を積み重ねていくことです。

なぜ日本円をビットコインと交換する必要があるかというと、仮想通貨の世界では、ビットコインベースで取引が行なわれているからです。

ビットコインが、米ドルや日本円のように、仮想通貨における基軸通貨としての役割を果たしているのです。

たしかに日本円から直接アルトコインを買い付けることはできますが、円ベースで取引できる国内取引所は、手数料が非常に高いですし、アルトコインの種類も限られてくるため、お勧めできません。

国内取引所は、日本円とビットコインを交換するときにだけ利用し、実際の取引は海外取引所を利用するのが仮想通貨投資の基本です。

戦略② アルトコインへの投資は海外取引所へ

アルトコインへ投資するときには、BianaceやBitttrexなどの海外取引所を利用しましょう。

海外取引所で取引するメリットは、取引手数料が国内取引所と比べて圧倒的に安いことと、アルトコインの種類が豊富であることです。

国内取引所でも一部アルトコインの取引はできますが、仮想通貨で本気で稼ぎたいと考えている人は、海外取引所で取引をするのがベストです。

取引所としては、最低限Bianace、Bitttrex、Poloniexは開設しておきましょう。

なお、海外取引所で取引するためには、まず海外取引所に口座を開設し、ビットコインを国内取引所から海外取引所へ送金する必要があります。

参考：「仮想通貨取引所の仕組みとは？現役投資家が取引の流れを解説」

戦略③ 基本は安く買って高く売ること！

投資の大原則が、「安く買って高く売る」ことです。

これは仮想通貨でも同じで、仮想通貨を安く買って、価格が上昇したタイミングで売ることができれば、差額を利益として得ることができます。

特に仮想通貨の世界では、価格が２倍、３倍、時には１０倍を超えることもざらにありますので、価格が上昇する流れにうまく乗ることができれば、わずか数日で莫大な資産を築くことができます。

ただし、ここで問題となるのが、「今後価格が上がると思われる通貨をどのように見極めるか」です。価格が上昇する通貨を１００％当てることは不可能ですが、その確率を高めることは可能です。

仮想通貨投資で儲けるための方法が、株式投資の世界ではもはや常識である「ファンダメンタル分析」と「テクニカル分析」と呼ばれる分析方法を用いることです。

両方とも株式投資で登場する考え方ですが、実は仮想通貨投資にもそのまま応用することができます。

２つの分析方法を駆使することで、高い確率で価格が上昇するタイミングと下落するタイミングを見極めることができます。

詳しくは、次の章から説明していきます！

参照：国際金融情報ネット

絶対に外せない！ファンダメンタル分析

ファンダメンタル分析とは

まずは株式投資におけるファンダメンタル分析について確認していきます。

ファンダメンタル分析とは、「今の株価が、その企業の価値と比べて安すぎる場合には、その価値に見合う価格まで株価が上昇する」という考え方ものです。

ファンダメンタル分析では、その企業の経営方針や事業内容、決算書を分析して、その企業の価値や成長力を把握します。

もしも株価が割安に放置されている場合や、今後の成長によって株価が上昇すると見込まれた場合には、投資を検討します。

ファンダメンタル分析の根底にある考え方が、『短期的に株価は上下するが、長期的に見るとその企業価値に等しい株価に調整される』ということです。

このファンダメンタル分析の考え方は、仮想通貨投資にも適用可能です。

つまり、将来性があり、かつ割安に放置されたままの通貨を見つけることができれば、その通貨を保有しているだけで価格が上昇するということです。

上の図を見てもらえれば分かりますが、例えば「Verge」コインを２０１７年１月に買っていた人は、２０１７年末にはその価値が７５００倍にも膨らんでいます。もしも２万円でも投資していたら、わずか１年で１億円以上になったのです。

仮想通貨投資におけるファンダメンタル分析の大切さが分かったところで、ファンダメンタル分析の具体的な２ステップについて解説していきます。

参照：antenna

ステップ① その通貨に将来性はあるか

将来、価格が高騰する通貨を見極める上では、その通貨の特徴や将来性、プロジェクトの実現可能性を見極めることが大切です。

中には途中で頓挫してしまうプロジェクトや、詐欺コインと呼ばれるものまでありますので、自分が投資する通貨の安全性をしっかりと見極めましょう。

なお、将来性が高い通貨を見つけたときには、そのまま長期でホールドして値上がりを待つのも１つのです。

ただ、長期保有すると資金が塩漬けになってしまいますので、基本的にはステップ②に進んで中期的に通貨を運用することをお勧めします。

ステップ② 直近でプラス材料はあるか

ステップ①で通貨の安全性や将来性が確認できたら、次にその通貨が直近で迎える「イベント」や「ニュース」を探します。

こういったプラス材料があるときには、仮想通貨の価格が高騰することが多くありますので、事前に仕込んでおけば大きな利益を上げることができます。

価格の高騰が予想されるイベントやニュースとして、以下のものが挙げられます。

 

（※１）BURN（バーン）とは、すでに発行されている仮想通貨のうち、いくつかを使えないようにすることをいいます。BURNが行われると、発行数量が減少して希少価値が高まり、結果的に価格が高騰します。

（※２）Airdrop（エアドロップ）は、その通貨を保有しているだけで別の通貨が無料でもらえることをいいます。通貨の発行者側からすると、その通貨の存在を広く世にアピールする狙いがあります。付与される通貨は、上場前の通貨が多いです。

具体的な投資戦略としては、イベントがある１ヶ月ほど前から少しずつ仮想通貨を買っていき、イベントの３日から前日までに売って利益確定をします。

イベント当日まで保有しないのは、多くの場合、イベント当日になると価格が下落してしまうからです。なお、イベント直前でもチャートがデッドクロスした場合には、利益確定してしまうことをお勧めします。

上記の①、②のステップを踏むことで、明確な根拠を持って投資を行うことができます。

ファンダメンタル分析だけでも十分に利益を上げることはできますが、さらにリスクを減らして利益を最大化させるために、テクニカル分析を行うことをお勧めします。

テクニカル分析については、次の章で解説していきます。

相場を先読みする！テクニカル分析

テクニカル分析とは

テクニカル分析とは、過去のチャートの値動きから今後の価格の値動きを予測する分析方法です。

チャートは過去の取引の結果として現れたものであり、過去に同じパターンの値動きがあると、将来も同じような値動きをする可能性が高いと考えられます。それを利用したのがテクニカル分析です。

テクニカル分析を利用することで、今後価格がどのように推移するか予測することができますし、どのタイミングで投資をするのがベストか知ることができます。

ただ、テクニカル分析は非常に奥が深く、マスターするまでには非常に時間がかかります。

一方、仮想通貨市場には機関投資家がまだ参入していないため、価格の値動きは株式投資と比べて素直に動く傾向があります。

ですので、仮想通貨投資を始めるにあたっては、まずは今回ご紹介する最も基本的なルールだけ覚えておけばいいでしょう。

あとは実際にトレードを進めるうちに、少しずつテクニカル分析のパターンを増やしていくといいでしょう。

参照：SBI証券

ゴールデンクロスとデッドクロス

テクニカル分析で最も有名なのが、「ゴールデンクロス」と「デッドクロス」です。この２つを押さえれば、発展途上の仮想通貨の世界では十分に利益を上げられます。

…とその前に、まずは「移動平均線」から解説したいと思います。

移動平均線とは、一定期間の株価の終値をつなぎ合わせたグラフのことをいいます。移動平均線を見ることで、今後の価格の方向性（トレンド）が分かります。

例えば、２５日移動平均線は、ある日から数えて過去２５日間の終値を合計して、それを２５で割って表されます。次の日も同様に、過去２５日間の平均値を出すことで算出できます。この数値をつなぎ合わせてグラフ化すれば、２５日移動平均線が完成します。

価格が移動平均線から乖離すると、移動平均線付近までまた戻る傾向があり、移動平均線はトレンドを掴むのに非常に有効です。

ここで冒頭の話に戻りますが、、

ゴールデンクロスとは、短期の移動平均線が長期の移動平均線を下から上に突き抜けることをいいます。ゴールデンクロスが起きると、かなり高い確率で価格が上昇します。

一方、デッドクロスとは、短期の移動平均線が長期の移動平均線を上から下にクロスすることをいいます。デッドクロスが起きると、高い確率で相場が下落します。

ゴールデンクロスしたタイミングで通貨を買い、デッドクロスしたタイミングで売れば、高い確率で利益を上げられるということです。

【ポイント】
・短期移動平均線が長期移動平均線を下から突き抜けたら買いのサイン
・短期移動平均線が長期移動平均線の上から割り込んだら売りのサイン

なお、仮想通貨投資では、３０分足の２５日移動平均線と５０日移動平均線を出しておけば、十分でしょう。

参照：レギオンが教える、FXで失敗せずに勝つまでの方法、SBI証券、ダイヤモンド社、Bittrex

ボリンジャーバンド

仮想通貨投資では、移動平均線の他にもボリンジャーバンドが有効です。

ボリンジャーバンドは、過去の値動きから考えて、価格がおおむね収まるであろう範囲を示しています。

つまり、現在の価格がボリンジャーバンドからはみ出している時には、やがて価格はボリンジャーバンドの中に収まるように推移します。

価格がボリンジャーバンドの上にはみ出した場合には、価格が一時的に高くなりすぎているため、やがてボリンジャーバンド内に収まるように下落します。

このタイミングが、仮想通貨を売るタイミングです。

価格がボリンジャーバンドの下に出たら、それは価格が安くなりすぎた証拠ですので、価格はボリンジャーバンドに収まるように上昇します。

ゴールデンクロスやデッドクロスだけでなくボリンジャーバンドも活用することで、利益を上げる確率をより一層上げることができます。

参照：俺たち株の初心者！

ファンダメンタル分析とテクニカル分析を組み合わせる

ここまでファンダメンタル分析とテクニカル分析について解説してきました。

ファンダメンタル分析を使って将来性のある優良通貨を見つけ出し、テクニカル分析を使って安く買って高く売ることができれば、非常に高い確率で利益を上げることができます。

人からの情報や自分の勘だけに頼って投資するのではなく、ファンダメンタル分析とテクニカル分析を組み合わせ、確固たる根拠を持って取引を行いましょう。

そうすれば、自然と投資利益が上がっていきます。

おすすめ記事：仮想通貨のポートフォリオ戦略とは？億り人になる投資戦略

仮想通貨と税金対策

仮想通貨投資で忘れちゃいけないのが「税金」です。

仮想通貨投資で利益を上げた場合には、当然のことながら税金がかかります。しかもその利益は、節税が難しいとされている雑所得に分類されます。

納税をしないと脱税となってしまいますので、税金の納付はくれぐれも忘れないようにしましょう。

仮想通貨で利益をあげたら確定申告を

通常、会社員は会社側で年末調整を行ってくれますので、確定申告を行う必要がありません。

しかし、投資の利益が２０万円を超えときには、もれなく確定申告する必要があります。

【確定申告が必要なケース】
1 給与の年間収入金額が2,000万円を超える人
2 1か所から給与の支払を受けている人で、給与所得及び退職所得以外の所得の金額の合計額が20万円を超える人
3 2か所以上から給与の支払を受けている人で、主たる給与以外の給与の収入金額と給与所得及び退職所得以外の所得の金額の合計額が20万円を超える人
4 同族会社の役員などで、その同族会社から貸付金の利子や資産の賃貸料などを受け取っている人
5 災害減免法により源泉徴収の猶予などを受けている人
6 源泉徴収義務のない者から給与等の支払を受けている人
7 退職所得について正規の方法で税額を計算した場合に、その税額が源泉徴収された金額よりも多くなる人

仮想通貨投資で年間２０万円を超える利益をあげたときには、漏れなく確定申告を行う必要があります。また、仮想通貨の利益は、通常は雑所得に分類されます。

雑所得には、利益に応じで以下の税金がかかります。これに更に住民税が一律１０％が乗ってきますので、税率は１５％〜５５％ほどになります。

参照：国税庁、enigma

雑所得となるケースと確定申告の方法について

仮想通貨の利益は、以下のケースでは雑所得に分類されます。

【雑所得となるケース】
・仮想通貨を円と交換した
・仮想通貨を使って商品を購入した
・仮想通貨を別の仮想通貨と交換した

以下のケースでは、雑所得の対象とはなりません。

【雑所得とならないケース】
・仮想通貨を円で購入して、そのままホールドを続けている（含み益は課税対象外）
・投資の利益が２０万円以下

ここで理解しておきたいのが、「アルトコイン」の取引で得た利益も課税対象となることです。頻繁にトレードをしている人や、複数の取引所に口座を開設している人は、仮想通貨の利益計算が相当大きくなります。

だからと言って、納税しないのは脱税となり犯罪行為です。

個人で税金の計算をするのは難しいので、仮想通貨でそれなりの利益を上げた人は、税理士に確定申告を依頼することをお勧めします。

仮想通貨の種類と特徴のまとめ

今回は、仮想通貨の取引をする上で知っておきたいポイントについて解説してきました。

この記事を一通り読めば、仮想通貨に対する基本的な知識と、仮想通貨の投資方法について理解できると思います。

ぜひ仮想通貨への正しい知識を身につけ、堅実に投資を行いましょう！