投資初心者にオススメな投資が投資信託です！
しかし、分配金などに心奪われて意外と忘れがちなのが「手数料」です。
この手数料というのはかなり重要な要素で、投資信託の運用成果に大きな影響を及ぼします。
今回はそんな投資信託の手数料についてまとめてみました。
投資信託の手数料
多くの人が、販売会社が宣伝する運用成績ばかりを気にして、手数料については見落としていることが多いです。
こちらでは投資信託の基本と、投資信託にかかる手数料の概要について見ていきます。
投資信託の仕組み
投資信託というのは、投資家から集めた資金を一つにまとめ、それを運用のプロが代わりに投資してくれる商品です。
投資信託では、販売会社や運用会社、信託銀行という３人の登場人物がいます。
投資信託の費用
自分で投資をする場合には費用はあまりかかりませんが、投資信託では投資のプロに運用を任せますので、その分さまざまな費用を取られることになります。
投資をする上でかかる費用は全て投資家自身が負担することになりますから、投資をする際にはこれらの費用もしっかりと考慮に入れなければなりません。
費用というのはマイナスの投資成果ですから、できるだけ少ないに越したことはありません。
投資信託では、投資信託の購入時、保有中、そして売却時にそれぞれ手数料がかかります。
それでは、これから順番に手数料をご紹介したいとも思います。
購入時にかかる手数料
投資信託で一番最初にかかる費用が、購入時にかかる費用です。
販売手数料
投資信託を購入する際には、販売手数料がかかります。
販売手数料は、投資信託の購入時に販売会社である証券会社や銀行に直接支払う手数料です。
支払い方法としては、投資信託を購入する際に、その申込代金の一定割合が購入代金から差し引かれます。
ちなみに、同じ投資信託を購入する場合でもこの販売手数料は販売会社によって異なりますから、よく比較検討する必要があります。
最近では、ネット証券会社で購入すると、販売手数料がかからないノーロード型の投資信託も増えてきています。
販売手数料としては、高いものでは４％にもなるものもあるようです。
しかも、販売手数料には消費税も課税されます。
仮に１００万円で販売手数料４％の投資信託を購入するとします。
販売手数料で４万円持っていかれますから、いきなり４％マイナスで９６万円から投資がスタートします。
この４％という投資成果をあげるのは、今の投資状況ではかなり難しいことです。
つまり、販売手数料が投資信託に与える影響というのは、かなりのインパクトがあるのです。
保有時にかかる手数料
投資信託というのは、購入時だけではなく、保有中にも手数料がかかります。
信託報酬
信託報酬というのは、投資信託を保有中にかかる費用です。
信託報酬は、投資家から集めた資金から手数料として引かれるため、投資家としてはあまり自身が手数料を負担している実感は持てないでしょう。
また、信託報酬は投資信託の保有額に応じて年率で決められ、毎日日割りで少しずつ手数料が徴収されています。
具体的に信託報酬の使い道を見てみると、投資信託が株式や債権を購入する際にかかる売買手数料や、投資の分析をする際の費用、信託銀行への管理手数料、運用会社・販売会社・信託銀行への報酬などが挙げられます。
投資信託においては、販売会社と運用会社、そして信託銀行という３人の登場人物がいますので、信託報酬はこの３者の間で配分されます。
気になる信託報酬の手数料率ですが、低いものですと０.２％程度からあり、高いものですと２%台後半になります。
この信託報酬を上回る運用成果を上げない限りは、投資信託の残高は減っていきますので、信託報酬にはかなりの影響力があります。
特に２０年、３０年などの長期で運用をする場合には、複利の効果で運用成績に莫大な差が生まれますから、いかにこの信託報酬が安い投資信託を選ぶかが重要です。
投資信託によって信託報酬は違う？？
信託報酬というのは、投資信託の種類によっても異なります。
通常、アクティブファンド＞インデックスファンド＞上場投資信託の順番で信託報酬が下がっていきます。
アクティブファンド
アクティブファンドというのは、TOPIXや日経平均株価といったベンチマーク以上の投資成果を目指す投資信託です。
そのため、投資のプロであるファンドマネージャーがさまざまな市場分析や最先端の金融工学を用いて運用を行います。
インデックスファンド
インデックスファンドは、ベンチマークと同じような投資成果を目指す投資信託です。
したがって、インデックスファンドではTOPIXや日経平均株価で採用されている銘柄を機械的に購入するだけですので、アクティブファンドのように分析などの費用があまりかからないため、信託報酬が低い傾向にあります。
アクティブファンドVSインデックスファンド
今の話を聞いて、高い信託報酬を払ってでも、アクティブファンドに投資したいと思う人もいるでしょう。
しかし、実際はアクティブファンドよりもインデックスファンドの方が、長期的に見ると運用成績が上回るのです。
原因としては、信託報酬が高いということに加え、金融市場が非常に発達して効率性が高まったことで、さまざまな市場参加者が形成する市場平均（ベンチマーク）以上の運用成果を出すのが難しくなったからです。
監査報酬
投資信託を保有中にかかる費用として、その他には監査報酬があります。
監査報酬は、毎年投資信託の監査をする必要があるため、この際にかかる費用です。
ただし、この費用は投資信託全体から見ると非常に小さな費用ですので、信託報酬に比べてさほど影響はないですから、そこまで気にする必要はありません。
売却時にかかる手数料
投資信託を売却する際にも手数料がかかります。
本当に手数料ばかりですよね！
信託財産留保額
信託財産留保額とは、投資家が投資信託を解約する際、投資信託側で保有する株式等を売却して換金する必要がありますが、その際にかかる売却手数料などを解約する投資家に負担させるためのものです。
投資信託によっては、この信託財産留保額がかからない投資信託も存在します。
公平性の観点から言うと、信託財産留保額を徴収しないのは少しおかしいかもしれません。
まとめ
以上、投資信託にかかる費用について見てきました。
意外と手数料がかかりますよね！
特に販売手数料と信託報酬は、もろに投資信託の運用成果に影響を及ぼしますから、注意が必要です。
